日本野球機構（NPB）は２月27日、オリックスの山岡泰輔投手のオンラインカジノ利用発覚を受けて、全12球団の選手、スタッフなど関係者らのオンラインカジノ利用について自主申告を求めた結果を発表。全７球団14人の利用が報告されたことを明らかにしたが、利用者の名前は公表しなかった。
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　NPBは公式サイトに「２/26（水）までに複数球団から報告がありましたので公表いたします」と綴りはじめ、続けて「全12球団のうち、所属選手、監督・コーチ、スタッフなど球団関係者から、オンラインカジノ利用の自主申告があった球団は、計７球団で、オンラインカジノの利用を申告した者は計14人でした」と記し、調査結果を明かした。
  　また、オンラインカジノ利用が明らかになった14人は「いずれも刑法の単純賭博罪の公訴時効（３年）にかからない2022年２月以降の案件です。公訴時効が過ぎた自主申告は、公表の対象としていませんが、必要に応じて調査することにいたします。今回の公表の対象とした自主申告をした者については、各球団において、申告内容を精査・確認した上で、適切に対応してまいります」と説明した。

　さらにNPBは「日本プロ野球選手会とも協議しながら、当面の間、自主申告を受け付けることといたします」とも綴り、今後も同問題に向き合う姿勢をみせている。

　オンラインカジノの問題に関しては、オリックスが山岡泰輔投手のオンラインカジノ利用と今後の活動自粛を発表。これを受けてNPBは12球団に対して自主申告を求めていた。今後も大きな波紋を広げそうだ。

構成●THE DIGEST編集部

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