にもかかわらず、UEFAが承認したことについて、英国の日刊紙『The Guardian』は、「UEFAの幹部らが、この決定が現実的かつやむを得ない判断だったと考えている理由のひとつは、この計画を推進する側と法的対立に陥る可能性があり、仮に敗訴した場合には『雪崩を打つように海外開催が広がる』恐れがあったためだ」と報じている。

　同メディアによれば、「国内リーグ戦を海外で開催するという道が最初に開かれたのは昨年。アメリカに拠点を置くプロモーター会社『Relevent Sports』が、FIFAとの間で和解に合意したのがきっかけだった」と指摘。同社は、「リーグ戦の国外開催を禁止するFIFAの方針は不当だ」として訴訟を起こしていたが、和解によってこれを取り下げた。

　FIFAは2018年、同社が企画した「バルセロナ対ジローナ戦のマイアミ開催」を拒否していたが、「その後、こうした国外開催を防ぐための明確な規則作りは実際には進んでいない。2024年にこの問題を検討するための作業部会が設置されたものの、まだ何の結論も出していない。さらに今年、『Relevent Sports』は2027年から2033年までのUEFAのクラブ大会（チャンピオンズリーグなど）の世界的な商業権を獲得している」（『The Guardian』紙）。
  　同メディアはまた、「UEFAは今後、加盟協会が今回と同様の要請を行なう際には事前にUEFAとの協議による合意が必要だと明かしたが、関係者全員が明確な規制整備に本腰を入れない限り、同様の事例が再発する可能性は依然として高いと見られている」と警告する。欧州サポーター団体「フットボール・サポーターズ・ヨーロッパ（FSE）」も、UEFAが国内試合の海外開催に反対の姿勢を見せた点を評価しつつも、再発防止を強く求めたという。

　ちなみにFSEは、今回の騒動の発端となる要請を行なったラ・リーガとセリエAに対して、海外での試合開催計画撤回も要求。また、こうした動きが他のリーグにも広がる可能性を懸念しているが、「世界最高峰リーグ」とされるプレミアリーグがこれに追随して国内試合を海外で開催する意向は今のところはないようだ。

構成●THE DIGEST編集部

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