日本の取り組みに隣国が注目している。

　ミラノ・コルティナ五輪で日本は２月16日終了時点で金３、銀５、銅９と計17個とメダルラッシュに列島が沸く。その一方、問題になっているのが選手への誹謗中傷だ。

　例えば、フリースタイルスキー女子スロープスタイルでは公式練習での左膝負傷により、北京に続き２大会連続で棄権になった近藤心音のインスタグラムには「もし選ばれても次は辞退してくださいね」というコメントが届いた。後日、本人が明らかにし、「それは今この状況にある私に対して言う言葉でしょうか？ 辞退するもしないも枠を掴み取った私が決めることです」と反論する事態となった。
  　この状況に対する日本オリンピック委員会（JOC）の対応に韓国メディアが関心を注いでいる。『スポーツ朝鮮』は日本メディアの記事を引用してJOCの対応を紹介。選手や関係者を保護するために現地に人員を派遣しているほか、AIを使った24時間体制のSNS、インターネット上の監視、さらに投稿の削除や選手の意思に基づく法的措置のサポートを提供していると伝えた。実際に約６万2000件の虚偽情報を含む投稿を特定、1055件の投稿削除を要請したという。

　さらに「韓国も同様の状況」とSNS上で選手への批判が相次いでいると説明。ショートトラック混合2000mリレーの準決勝で韓国選手に接触した米国選手に対して一部の韓国人ファンから誹謗中傷が殺到。米国選手はその後、インスタグラムを休止した。

　その経緯があったうえで、同メディアは「日本は積極的にプレイヤーを守っている」とJOCの姿勢を評価。「韓国も同じようにすべきだ」と、大韓体育会（韓国オリンピック委員会）に同様の姿勢を求めている。

構成●THE DIGEST編集部

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