OVA会長らの続投がなくなったことで、最悪の事態は避けられた。
　不祥事が発覚したOVAに対し、透明性のある組織への刷新を指導してきたJVA。JVA理事経験者は、「このままOVAの組織改革が進まなかった場合、JVAは大阪で主要大会の開催を見合わせたり、準加盟団体に降格させたりする措置まで考えていたようだ」と明かす。
  　ただ、JVAも手をこまねいていたわけではない。OVAに随時報告を求めてきたほか、今年に入って大阪在住の税理士、司法書士をOVAに派遣。川合会長は「法人化に向けて税理士を紹介した。その方が中に入っていろんなことが見えてくるのではないか。（新たな）使途不明金も見つかるかもしれない」と、外部の目によるチェックに期待を寄せた。

　一方で、JVAは傘下の加盟団体と一元化したガバナンスに向けて動き出した。都道府県連盟や高体連など加盟団体はそれぞれに作ったルールで運営され、今回のOVAのような不祥事に対し、直接指揮を執り命令することが出来ない。いまだ続く体罰問題でも、宣言などは発することはできるが実効力はないのが実情だ。

　JVAがコントロールすることが目的ではなく、各加盟団体と同じ方向を向いてバレーの競技・普及に努めることが狙いだ。

　新たな試みが生まれるきっかけになったと思えば、OVAの不祥事もプラスに考えることが出来る。

取材・文●北野正樹

【著者プロフィール】
きたの・まさき／2020年11月まで一般紙でプロ野球や高校野球、バレーボールなどを担当。関西運動記者クラブ会友。

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