米局『CBS Sports』は現地８月12日、マーク・ウォルター氏がNBAロサンゼルス・レイカーズを125億ドル（約２兆円）で売却することで合意したと報じた。ウォルター氏は昨年６月にレイカーズを100億ドル（約１兆6000億円）で買収したばかりで、わずか14か月での売却となる。

　こうした動きの中で、同じくウォルター氏が所有するMLBロサンゼルス・ドジャースの所有権にも注目が集まっているが、現時点で青き名門を売却する可能性は低いようだ。米スポーツ専門メディア『The Athletic』の報道によると、ドジャース球団社長のスタン・カステン氏は今回の売却はあくまでレイカーズの問題であり、ドジャースのオーナーシップに影響はないと話している。

　一方で『CBS Sports』はドジャースが大谷翔平と結んだ７億ドル（約1115億円）契約の"例外条項"に注目。大谷自身が提案した２つの条項があり、１つは総額の97%を契約終了後の2034年から10年間に分割して受け取る「後払い条項」。そしてもう１つは、ウォルター氏あるいはアンドリュー・フリードマン編成総責任者のいずれかが役職を外れた場合に契約を解除できる「オプトアウト条項」だ。
  『CBS Sports』によると、大谷は入団会見で「常勝軍団になるには、全員が同じ方向にいなければならない」と主張。「あの２人（ウォルター氏とフリードマン氏）はそのトップにおり、僕はあの２人と契約したと思っている。もしどちらかがいなくなったら、どのような組織になるか分からない。ただ安全網が欲しかっただけ」と条項を提案した意図について説明していた。

　ウォルター氏がドジャースを手放す意向がない以上、オプトアウト条項が即座に行使される可能性は低い。それでも今回のニュースは、その例外条項の存在を改めて再認識させた格好だ。

構成●THE DIGEST編集部

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