５月12日（現地時間）、MLB機構と選手会は７月開幕へ向けての会合を開いた。今日は選手の健康や安全が主な話題だったようだ。

　前日11日のオーナー会議では、●レギュラーシーズンは82試合　●全球団の収入の少なくとも48％を選手に分配　●両リーグでＤＨ制を採用するなど、今年限りの変則フォーマットが承認されたばかり。これまで以上に具体的な内容が見えてきたことで、開幕へ向け一歩前進したと考えたファンも多かったが、まだ解決しなければならない問題が残っている。

　最も大きな争点と言われているのが、「選手の給与問題」だ。MLBは他の４大スポーツと異なり、サラリーキャップ（リーグ全体の収益に基づいてチームの総年俸を定める制度）を導入しいていない。しかし、オーナー会議で決議された「収入の48％を選手に分配」との項目が事実上のサラリーキャップに相当すると、選手会は考えているのだ。

　３月末の時点で、今季の年俸に関しては開催試合数に応じての日割り計算になることが決定されており、その上さらに球団の収益に応じて年俸が決定されるような案を選手側が承認することは考えづらい。
  　その選手会に対し、「強欲」と批判したのが、イリノイ州知事のＪＢ・プリツカーだ。知事は「私は失望している！」と強く断言する一方で「誰もが何かしらの犠牲を払っている時勢だというのに、メジャーリーガーが断固として自分たちの高額な給与の削減を受け入れないとは」と、落胆の声明を出している。また、通算409本塁打のマーク・テシェーラも「選手会は今季は減俸を受け入れ、人々のためにプレーすべき」と主張している。

　もっとも、こうした動き自体を「オーナー側の策略」とする見方もある。「オーナーは開幕へと動き出そうとしているのに、選手会が協力しないために事態が進展しない」という構図にして世論の支持を得るためだ。選手会会長のトニー・クラークも「新型コロナウイルス感染拡大の中の火事場泥棒的な提案」と強硬姿勢を崩しておらず、今後の展開が注目される。

構成●SLUGGER編集部

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