動画を買う場合の料金は、1990年代に在京６局が協定して、１秒単位で1600円という値段に決められた。ケース・バイ・ケースで値段はさまざまというが、基本的に、この金額がベースになっていて、現在は、もう少し高くなり１秒1600円～2500円程度になっていると思われる。もし、2500円として、30秒の動画を買えば７万5000円になる。しかし、スポーツニュースは繰り返し流されるため、これが積み重なっていくと大きな金額になってしまう。

　一方で、テレビのニュースでユーチューブなどの動画を使う場合は、1600円より安い値段に設定されているという。

　しかし、今回の楽天のケースのように、動画配信サービス事業者が高い放送権料のスポーツ放送権を持つようになり、これまでの慣例から外れる事態が出てきたため、テレビ局側は、そこから買わないようにしているとみられる。

　映像はなくても結果だけ伝えればいい。

　その背景には、視聴率の下落や広告収入の落ち込みで、テレビ局が収入減になっている事情がある。そのため、テレビ局は、なるべく経費を抑えざるを得なくなっているのだ。
  　例えば、日本よりも進んだテレビビジネスが展開されている米国では、国民的スポーツイベントで毎回高視聴率を叩き出すNFLの優勝決定戦「スーパーボウル」は１局の中継。スーパーボウルは、高額な放送権料のため、毎年中継局が変わり、2018年はNBC、2019年はCBS、2020年はFOXが放送権を持っている。残りの局はニュースでダイジェスト映像を流すこともなく、基本的に結果（スコア）を伝えるだけだ。

　１局で、すべてのスポーツを網羅するのではなく、自局が購入した放送権のスポーツを中心に放送し、残りは結果だけ伝えればいい、という考え方だ。動画配信サービス事業者が参入した日本のテレビ界も、今後は、アメリカ的になっていくと推察される。

　今回の出来事で、日本でも米国のテレビ界を見習おうとする動きが見られるという。

　昔のように家族みんなでスポーツ中継を楽しむ時代ではなくなり、パソコンやスマホで、１人でスポーツを見る時代になりつつある。日本のテレビ局は、この新しい時代に対応しようとしているが、現実的には厳しい状況だ。得意なスポーツ分野に特化して視聴者と向き合っていかなければ、明るい展望は開けないのかもしれない。

取材・文●石田英恒（フリーライター）