一方、CONCACAF（北中米・カリブ海サッカー連盟）は、「多くのサッカー関係者が、議論もないまま、規定が守られないまま、計画が策定・公表されたことに失望し、懸念を抱いている」と指摘し、「あらゆる決定は、適切なガバナンス、厳格な意思決定、長期的視点に基づかなければならない」と強調した（フランスの日刊紙『Le Figaro』より）。
  　AFC（アジア・サッカー連盟）も同様に困惑を隠さず、「革新的な取り組みを模索することの重要性は認めるが、それほど重大な案件は、透明性と十分な協議の上で進められるべきだ」と訴え、一方的なFIFAの提案に失望を隠さなかった。

　さらに、850以上のクラブを代表する「European Football Clubs／欧州クラブ協会（EFC）」も強い懸念を表明し、「これほど大規模な提案である以上、FIFA主催の大会を支えるクラブが十分に協議へ参加するのは当然だ。サッカー界全体に関わる問題については、より厳格で透明性の高いガバナンスが必要であり、それこそが長期的な安定と持続可能性に繋がる」と主張している。

こうした団体ですら、「メディア報道で初めて計画を知った」ことに対して、『The Guardian』紙などがネガティブな反応を示しているが、各国メディアや有識者の多くは、この構想そのものについて、民間資本の参入によって投資家の利益を優先する圧力が強まり、W杯開催頻度の増加や大会規模のさらなる拡大、収益性の高い開催国への偏重など、競技そのものが商業論理に左右されることを懸念し、批判している。

　しかしこうした猛烈な反発にもかかわらず、英国の日刊紙『THE Sun』は、「最終的には実現してしまう可能性は十分ある」と指摘。「2022年カタール大会の冬季開催も、当初は強い反対に遭ったが、結局実現した」と過去の事例を挙げ、「インファンティーノ会長の権力の大きさは、誰の目にも明らかだ」と指摘する。

　そして、「211の連盟・協会の過半数の支持が得られれば、計画は承認可能であり、FIFAが前述の通り各国へ2000万ドルの一時金や今後の大幅な資金増額を提示していることを踏まえ、「このような強力な後押しがある以上、多くの協会・連盟がこの構想に賛同する理由は十分にある」との見方を示している。

構成●THE DIGEST編集部

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