５月24日～６月７日の日程で開催される今季２つ目のテニス四大大会「全仏オープン」（フランス・パリ／クレーコート）は、既報の通り賞金配分を巡る選手側の不満が噴出し、開幕前から不穏な空気に包まれている。

 　選手側が問題視しているのは“賞金額そのもの”ではなく、大会収益に対する分配率だ。収益は2025年に前年比14％増の３億9500万ユーロ（約722億8500万円）を記録し、2026年には４億ユーロ超に達する見込み。しかし、選手への分配率は2024年の15.5％から2026年は14.9％へ低下すると予測されている。

 　これを受け、ヤニック・シナー（イタリア）やカルロス・アルカラス（スペイン）、アリーナ・サバレンカ（ベラルーシ）、イガ・シフィオンテク（ポーランド）ら男女トップ選手20名が、2026年大会の賞金額に対する深い失望を表明する共同声明を発表。選手側は、ATP・WTA1000大会と同水準となる「収益の22％」を分配するよう求めており、要求が受け入れられなければ大会ボイコットに踏み切るべきだとの声も一部で上がっている。

 　しかし、03年の全米オープンで四大大会初優勝を経験した男子元世界王者アンディ・ロディック氏（アメリカ／43歳）は、「全仏オープンをボイコットするのは愚かな行為だ」と苦言を呈す。その理由として、仮に同大会をボイコットしても、わずか３週間後には次の四大大会「ウインブルドン」（６月29日～７月12日／イギリス・ロンドン／芝コート）が控えており、短期間で交渉がまとまらなければ、選手側は再び出場可否を巡る難しい判断を迫られかねない点を挙げた。
  　 さらに同氏は、四大大会がランキングシステムにおいて圧倒的な影響力を持っている現状にも言及。「四大大会のポイントをランキングに反映しないという対応は現実的ではない」と語り、仮にATP（男子プロテニス協会）やWTA（女子テニス協会）が強硬策に出れば、最終的に最も大きな影響を受けるのは選手自身だと強調した。

 　その一方でロディック氏は、過密日程をはじめとする“ツアーの構造的問題”については改善の必要性を認めている。つまり選手側の問題提起自体には一定の理解を示しつつも、全仏オープンのボイコットは交渉手段として現実的でも得策でもないという立場だ。

文●中村光佑

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