男子テニス現世界ランキング１位のヤニック・シナー（イタリア）と元１位のノバク・ジョコビッチ（セルビア／現４位）が、５月25日に開幕する今季２つ目のテニス四大大会「全仏オープン」（フランス・パリ／クレーコート）における賞金配分問題について共に踏み込んだ発言をしたことで、テニス界に広がる不満と緊張感が改めて表面化している。

　５月３日、シナー、カルロス・アルカラス（スペイン／男子現２位）、アリーナ・サバレンカ（ベラルーシ／女子現１位）、イガ・シフィオンテク（ポーランド／女子同３位）ら男女のトップ選手20名が、2026年大会の賞金額に対する深い失望を示す共同声明を発表。発端は、大会側が４月17日に発表した賞金総額だった。

　主催者は前年比9.5％増をアピールしたが、選手側が問題視しているのは“賞金額そのもの”ではなく、大会収益に対する分配率である。大会収益は2025年に前年比14％増の３億9500万ユーロ（約722億8500万円）を記録し、2026年には４億ユーロ超に達する見込み。しかし、選手への分配率は2024年の15.5％から2026年は14.9％へ低下すると予測されている。

　そうした状況の中、現在男女共催で行なわれている「イタリア国際」（イタリア・ローマ／クレー／ATP1000）に出場するシナーは、初戦に先駆けたメディア対応で問題の深刻さをこう訴えた。

「我々選手は、今受け取っている以上のものを与えている。一番重要なのは“尊重されていることを実感できること”だが、そうなっているようには感じられない」

　その上で現在の男女トップ10選手が、先頃四大大会側（全豪・全仏・ウインブルドン・全米）へ共同書簡を送ったことを明かし、「１年経っても、望んでいる結論には全く近づいていない」と失望を吐露。「ボイコットを検討している選手たちの気持ちは理解できる」とも語り、大会欠場という選択肢が現実味を帯び始めていることを示唆した。
 
　一連の現役選手主導の動きを、四大大会24勝を誇る巨星ジョコビッチも全面的に支持している。

「四大大会やツアーに対する選手たちの立場が、本来あるべき場所に達していないのは確かだ。遠征費やチーム帯同費など、全ての経費を差し引けば、テニスだけで生計を立てられる選手は本当に少ない。だが現在のシステム構造は、あらゆるレベルの選手に利益をもたらす形にはなっていないし、ATP（男子プロテニス協会）理事会など選手代表は存在するものの、利害関係上、選手側だけで望む改革を実現するのは難しく、その発言力には限界がある。だからこそ私は、トップ選手たちが団結し、四大大会側と直接交渉することが正しい道だと思っている」

　今回の騒動は、賞金額だけでなく、年金や傷害保険、産休制度、さらには意思決定への選手参加など、テニス界の構造的課題も争点となっている。選手たちは全仏側に対し、ATP＆WTA1000大会並みとなる「収益の22％」の取り分を求めているが、現状四大大会では13～15％前後にとどまっている。

　開幕前にはパリで再び会合が開かれる見通しだが、大会側がどこまで歩み寄るかは依然不透明だ。テニス界を揺るがすこの問題は、さらに大きな局面へ発展する可能性を秘めている。

文●中村光佑

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