前回の処分時に、JVAのコンプライアンス委員会が調査したが「キャンセルに伴う報告文書まで、詳細は確認していなかった」といい、委員会の調査不足を指摘するバレー関係者の声もある。さらに協会幹部が診断書の偽造をいつ知り、どのように対処したのかを求める声も強い。

　JVAのビーチバレーでは、17年にも国際大会への参加申請漏れがあり、参加希望選手が出場できなくなる問題が起きており、再発防止策として参加申請時の手続きを変更。ダブルチェックをするなどしてきたが、キャンセルなどについては同様の体制を取っていなかったという。
  　JVAでは、度重なる出場申請に伴う不手際で選手に多大な迷惑をかけた点で加え、公益財団法人として文書偽造を重く受け止め、厳しい処分を提案すると見られている。

　鳥羽本部長は当初から東京五輪開催後の退任を予定だった。嶋岡会長も一時は同様に五輪後の退任を示唆していたが、協会の新体制が本格始動するまではとどまる意向となっていた。

　しかし、バレー関係者のなかには、早期の引責辞任を求める声もある。協会のコンプライアンス規程では、処罰について「『理事』『監事』については、厳重注意、けん責、勧告、その他必要な処分」となっており、理事を選任・解雇することが出来る評議員会の判断が注目される。

文●北野正樹（フリーライター）
【プロフィール】きたの・まさき／1955年生まれ。2020年11月まで一般紙でプロ野球や高校野球、バレーボールなどを担当。南海が球団譲渡を決断する「譲渡３条件」や柳田将洋のサントリー復帰などを先行報道した。関西運動記者クラブ会友。