新型コロナウイルス感染拡大の影響で、開幕の見通しが立っていないメジャーリーグ。最低でも1500億円以上の損失は免れない状況になっているものの、多くの球団が見事な“男気”を発揮して従業員を守ろうとしている。

　現地20日、MLBコミッショナーのロブ・マンフレッドは、全30球団に対して５月１日以降に球団スタッフの一時解雇や減給処分を認める旨の通達を送った。この報道がなされた時は、各球団が大規模なリストラを展開するかに思われた。

　しかしその翌日、大谷翔平が所属するロサンゼルス・エンジェルスは少なくとも５月31日までＧＭや監督を含めたスタッフ全員の給与の満額支給を発表。さらに、ニューヨーク・ヤンキース、ボルティモア・オリオールズ、テキサス・レンジャーズも続き、５月最終日までの保証を決定した。
  　実は、３月中旬に今季の開幕延期が決まった時点で、複数球団は同様の措置を決めるなど、経済サポートの輪は徐々に広まっていた。そして今回の４球団を加え、その数はすでに23球団に達している。中でもサンディエゴ・パドレスは、すでに10月までの保証を明言。また、マイアミ・マーリンズのCEOデレク・ジーターに至っては、報酬500万ドル（約５億5000万円）を無期限返納する形で職員の給与を守るなど、“男気”を見せている。

　ただその一方で、世界最大の都市かつ、世界最大のコロナ禍にあるニューヨークに拠を置くメッツ、球界屈指の金満球団であるロサンゼルス・ドジャース、昨年世界一のワシントン・ナショナルズなど、残りの７球団（タンパベイ・レイズ、クリーブランド・インディアンス、オークランド・アスレティックス、メッツ、ナショナルズ、ピッツバーグ・パイレーツ、ドジャース）はまだ声明も出ていない。果たして今後進展はあるのか、注目していきたい。

構成●SLUGGER編集部

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