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プロ野球

『現役ドラフト』の“現在地”。選手会は導入を切望するも、コロナ対応に追われる球団側は…

中島大輔

2021.01.18

コロナ禍はプロ野球にも大きなダメージを残した。特に選手会がここ数年訴えてきた「現役ドラフト」の話も、議論の場すらもたれることがなくなってしまっている。写真:塚本凛平(THE DIGEST写真部)

コロナ禍はプロ野球にも大きなダメージを残した。特に選手会がここ数年訴えてきた「現役ドラフト」の話も、議論の場すらもたれることがなくなってしまっている。写真:塚本凛平(THE DIGEST写真部)

 新型コロナウイルスの脅威が日に日に増す中、2月1日のキャンプインが近づくプロ野球で、すっかり忘れられかけている議論の的がある。現役ドラフトの導入だ。

「選手会としては、コロナ禍でも現役ドラフトについて話し合うのが難しいとは思いません。球団側は、『なかなかそれどころではない』と言うかもしれませんが……」。1月12日、日本プロ野球選手会の森忠仁事務局長は電話越しにそう話した。

 世界中で猛威を振るうパンデミックが社会のあり方を大きく変え、不自由な暮らしを強いられる人々は、自分にとって本当に大切なものは「普遍」だと改めて感じているのではないだろうか。

「コロナの前、現役ドラフトは選手会の最優先事項でした。依然、優先順位は高いです。毎年やめていく選手が出ることを考えたら、早く導入したい。球団から積極的に言ってくることはたぶんないと思うので、選手会から積極的に働きかけていきます」
 
 森事務局長が言う現役ドラフトとはMLBのルール5ドラフトのことを指し、ベンチや二軍で燻っている選手たちを他球団に移籍させ、活躍のチャンスを与えようとする制度だ。いわゆる“飼い殺し”をなくすことは選手会にとって積年の課題で、コロナショックがなければ、現役ドラフトは2020年から導入されるはずだった。パンデミックの脅威にさらされる中、その議論は先送りされている。

 コロナ禍でよく指摘されるのが、このウイルスが世の中のあり方を変えたわけではなく、もともとあった問題が顕在化されたということだ。

 2020年のプロ野球が3か月遅れで始まる際、改めて球界のいびつなあり方が浮き彫りになった。開幕をいつ、どのような形で迎えるか、すべて球団主導で決められたのだ。選手会の森事務局長はNPBに話し合いの機会を何度も求めたが、初めてその場が持たれたのは開幕18日前だった。

「6月19日という開幕日と、年間120という試合数ありきで去年の開幕を迎えてしまいました。今年は去年のような形にならないよう、事前に球団側と話をしていきたい。コロナに関係する事項を振り返って、直すべきものを直していくよう早めにやっていきます」
 
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新様式になっても変わらない、プロ野球の“日本社会”

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