まさに急転直下の決着だった。ニューヨークでの深夜にまで及んだ交渉がまたも決裂し、ロブ・マンフレッド・コミッショナーが開幕再延期を発表した翌日、選手会とオーナー側が新たな労使協定に合意。４月７日のシーズン開幕が決まり、99日間に及んだロックアウトがようやく終結した。

　今回のロックアウトは、25年以上に及んだ労使の蜜月が終わり、両者が再び激しく対立姿勢に転じた出来事として歴史に記憶されるだろう。昨年12月のロックアウト突入から６週間近くにわたりまったく交渉が行われず、キャンプインが近くなってようやく話し合いが始まってからも、しばらくはオーナー側と選手会の主張は平行線をたどった。

　それが、２月28日～３月１日にかけての交渉を機に一気に協議が本格化し、その後も双方が譲歩を重ねながら最終的に合意に達した。一時は「４月中の開幕はない」と悲観する関係者が少なくなかったことを思えば、１週間延期で済んだのはむしろ不幸中の幸いと言えるかもしれない。
  　結論から言えば、今回のロックアウトは（少なくとも現時点では）「選手会の勝利」と考えていいと思う。過去２回の労使協定で安易な譲歩を重ねた結果、選手年俸は低下、意図的にチームを低迷させるタンキングや、若手選手のＦＡ権取得を遅らせるサービスタイム操作が横行した。選手会にとっては、こうした現状を改善することこそが、今回の労使交渉における唯一にして最大の目標だった。

　そして、その目標はかなりの部分で達成された。戦力均衡税の課税ラインが引き上げられ、若手選手向けのボーナスプール制度創設も決定。ドラフトには新たにロッタリー制度（指名抽選制）が導入されることになった。これまでのように、30球団最低の成績を残せば自動的に全体１位指名権を得られるわけではなくなるので、タンキングに一定の歯止めがかかることが期待される。

　一方、ロックアウトを仕掛けたオーナー側はどうか。戦力均衡税について、エンジェルスを含む一部のオーナーは「１ペニーも上げさせない」と強硬に主張していたが、結果は2000万ドルの引き上げに同意。最後に持ち出したインターナショナル・ドラフト導入も、とりあずは継続協議となった。