当時は香港デモの真っ最中だったが、ジャパンゲームズで来日していたヒューストン・ロケッツのダリル・モーリー・ゼネラルマネージャーが、同月４日に自身のTwitterでそのデモを支持する投稿（現在は削除されている）をしたことで、中国バスケットボール協会はロケッツとの提携打ち切りを発表。さらに、ロケッツのスポンサーのひとつである中国の大手スポーツブランド『Li-Ning（リーニン）』も関係を中止するという事態となった。

　これを受け、ロケッツのチーム練習後に行なわれたメディアへの囲み取材、そしてアダム・シルバー・コミッショナーの記者会見では、この件に関する質問が続出。マイク・ダントーニ・ヘッドコーチをはじめ、選手たちにも質問が飛び交うほど深刻な状況に発展していた。

　その当時に比べると沈静化したとも言えるが、ＮＢＡは現在も中国との関係修復に苦しんでいることに変わりはない。そこで、インターナショナル化を進めるＮＢＡにとって、日本がマーケットとして浮上しているという。
  「日本は約30年もの間、我々が関係を築いてきたマーケット。日本では何度も試合を行なってきたが、最も大きなディファレンス・メーカー（他国との違い）となっているのが八村だ。日本は我々のビジネス面において、今までに例のない成長を見せている」と、テイタムは日本を高く評価している。

　今年ジャパンゲームズを復活させ、ＮＢＡとパートナーシップ契約を結んでいる楽天株式会社についても、「（視聴者へ）日本国内ならではのオリジナルコンテンツや、試合を視聴しやすい環境を提供しており、ファンが非常に関心を持つ取り組みをしている」と、今季から始まった「NBA Rakuten」にも好印象を抱いていた。

　ジャパンゲームズ期間に、ごく一部の日本のメディアとテイタム、スコット・リヴィー（ＮＢＡアジア・エグゼクティブ・バイスプレジデント兼マネージング・ディレクター）の２人のＮＢＡエグゼクティブによるラウンドテーブル（座談会）が行なわれたのだが、テイタムはその場でも日本についてこのように評していた。