北中米ワールドカップが閉幕したばかりの中、FIFA（国際サッカー連盟）のジャンニ・インファンティーノ会長が打ち出した新たな構想が、サッカー界全体に大きな波紋を広げている。

  　FIFAは新たな商業会社「FIFA Forward Enterprise（FFE）」を設立し、W杯やクラブワールドカップなどの商業権を一元管理。その一部を民間投資家へ開放する計画を発表した。インファンティーノ会長は、「世界中のサッカーの民主化」を掲げ、得られた資金を加盟211の連盟・協会へ還元することで、競技全体の発展に繋げたいと、この構想の目的を明かした。

　英国の日刊紙『The Guardian』によれば、FFEは放映権、スポンサー契約、チケット販売、ライセンス事業などFIFAの商業活動を一括管理する組織となり、FIFAは経営権を維持したまま、「少数・非支配株式」のみを外部投資家へ売却する方針だという。記事の中で、FIFAは「最終的には100億ドル（約１兆6400億円）を超える追加資金を世界中のサッカーへ再投資する」としている。

　アメリカの通信社『AP』によれば、インファンティーノ会長が各国連盟・協会に対し、この構想への参加意思の有無を９月19日までに示すよう要請。「もし承認されれば、全ての連盟・協会は一時金として2000万ドル（約33億円）を受け取ることができる一方、否決された場合は、従来予定されていた1000万ドル（約16億円）の支援に止まる」という。

　この突然発表された構想は、各方面から猛烈な反発を招いた。とりわけ強く反応したのがUEFA（欧州サッカー連盟）で、「サッカーの魂を売ろうとしている」と強く非難し、「サッカー統治機関が、決して越えてはならない一線を越えた」との声明を発表。さらに、「サッカーの魂やガバナンスは、取り引きされる資産ではない。まして、誰が利益を得るのかも透明性がない状況ではなおさらだ。我々の誰ひとりとして、サッカーの所有者ではない。FIFAに売る権利はない」と厳しく批判した（『The Guardian』紙より）。

　またUEFAは、加盟55協会による緊急オンライン会議の開催も検討。2021年に隔年でのW杯開催構想を阻止したように、必要であれば、今後のFIFA主催大会のボイコットという手段も排除していないという。