今夏に開催される女子ワールドカップの放映権について、世界各国で買い手がつかないことにFIFA（国際サッカー連盟）のジャンニ・インファンティーノ会長が「世界中の女性への平手打ち」と放送局を批判するも、逆に世界中から反発を招く結果となった。

　同大会を2027年までに男子並みの大会規模にすることを目指すFIFAは、驚くほどの高値をつけて各国に放映権の購入を迫っていた。言うまでもなく、この放映権料はFIFAにとってのドル箱であり、多額の収入を確保したいというこの組織の目的は明らかである。

　女子ワールドカップに関わらず、FIFAの金への執着心の強さは異常なほどであり、そのための大会拡大路線は、スイス生まれで弁護士上がりのインファンティーノ会長が2016年２月に組織のトップに君臨してから、さらに促進されている。実際、男子ワールドカップは次回（2026年）大会より出場国が48か国に増加し、クラブワールドカップは今年12月に32チーム参加で開催されることになっている。
  　これに加え、男子ワールドカップの隔年での開催を提唱したFIFAに対し、当然ながら各クラブは試合数の増加による弊害を指摘して猛反発。それぞれの大陸でのコンペティションにも影響が及ぶとしてUEFA（欧州サッカー連盟）、CONMEBOL（南米サッカー連盟）も反対の姿勢をとるなど、このサッカー界の“最高府”とその他の組織の間には大きな軋轢が生まれている状態だ。

　この状況を受けて、イギリスの日刊紙『The Guardian』は「サッカーにFIFAは必要か？」と問題提起。まず、昨冬のカタール・ワールドカップ開幕直前にデンマーク・サッカー連盟のイェスパー・メラー会長がFIFA脱退の可能性を示唆したことを振り返り、「同会長とUEFA他の加盟国との間でFIFA脱退に関する議論は本当に行なわれたのか？」「もし欧州各国が脱退したらどうなるのか？」、そして「サッカーにFIFAは必要か？」との疑問を投げかけた。

　FIFAが1904年に競技規定の世界共通化、国際競争の促進を目的に発足し、1930年には「国家間の兄弟愛と平和の場」としてワールドカップが創設されたものの、1934年大会は当時イタリア元首のベニト・ムッソリーニにファシズムをアピールするために利用され、また歴代会長の中では、ジョアン・アベランジェが商業主義と腐敗をもたらし、ゼップ・ブラッターは汚職を組織化させたと、本来の理念とは程遠いものになったと指摘している。