一方、『Daily Mail』紙は「ラ・リーガは火曜日、マイアミでのビジャレアル対バルセロナ戦開催の計画を撤回すると発表し、強く反対してきた多くのファンや選手たちを喜ばせたが、セリエAはパースでのミラン対コモ戦開催の有無についてまだコメントを出していない」と報じるとともに、UEFA公認のファン連絡団体「フットボール・サポーターズ・ヨーロッパ（FSE）」の声明を紹介した。
  　この声明では、「ラ・リーガの時代遅れのアイデアは、再び崩壊した。試合は本来あるべき場所であるビジャレアルで行なわれることになった。常識が勝利した。これは欧州サッカーにとって、そして『試合は地域社会の中心にあるべきだ』と信じる全ての人々にとって、画期的な勝利である。次はセリエAが自らの計画を撤回する番だ。（中略）情熱は“輸出”できない」との主張が繰り広げられ、AFCに対してセリエA開催の中止を働きかけることも明言されている。

　しかし、同メディアは「一方、西オーストラリア州の副首相兼スポーツ大臣リタ・サッフィオティ氏は、セリエAの代表者たちは依然として『試合開催の方針を強く維持している。リーグ側からは非常に前向きな言葉を頂戴しており、我々は開催に向けて大きな自信を持っている』と語っている」とも伝えている。

　イタリアのサッカー専門サイト『TUTTO mercato WEB.com』は、ミラン対コモ戦への「ドミノ効果」については「まだ確定していない」との見解を示し、その根拠として、まずイタリア選手協会（AIC）が現時点で、リーガのように選手の抗議行動や公的なアクションを計画していない点を挙げる。「AICは、今回の試合開催についてではなく、今後、海外でのリーグ戦開催を恒例化させないことに重点を置いているという」。

　また、スペインではリーガ自体が米国での試合開催を強く推進したのに対し、イタリアの場合は「ミランがコモとの試合をパースで開催することの最大の推進役となっている」という違いも指摘。豪州遠征の目的については、「試合開催による800万～900万ユーロ（約14億～16億円）という比較的控えめな額の経済的な収益よりも、豪州という市場におけるブランドとイメージの構築に重点を置いている」と説明した。

　マーケティングの開発という点では、ミランの対戦相手であるコモも「セリエAの視野を広げることは、リーグ自体の存続にとって不可欠だ」とその必要性を強く訴え、プロジェクトを断念したリーガのハビエル・テバス会長は「スペイン・サッカーは、前進し、世界に打って出て、自らの未来を強化するための機会を失った。『伝統の擁護』が、狭量で地方主義的な視点から叫ばれている」と失望を表わし、またバルセロナのジョアン・ラポルタ会長も同調している。

構成●THE DIGEST編集部

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