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日本代表

賛否両論のFIFAによる「W杯隔年開催」案。クロップ、マンチーニら名将たちの見解は?

THE DIGEST編集部

2021.09.24

 同メディアは、FIFAの収益の最大のものはワールドカップの放映権料、ライセンス権料、チケット収入であり、これをより増やすために開催頻度を上げたいと考えるのは当然の流れと見る。一方で、UEFAにとって最大の収入をもたらすのは4年に一度のEUROではなく、毎年開催されるチャンピオンズ・リーグ(CL)である。UEFAの過去4年間の収益は125億米ドル(約1兆3750億円)で、これはFIFAのほぼ倍だという。

 毎年、莫大な収益を生み出すクラブレベルのビッグイベントを有するUEFAとしては、これを乱すことは望まないのは当然。そして、CLをスムーズに運営する上で、最もネックとなるのが(FIFA主催の)代表チームのイベントなのである。

 また、FIFAは年間5億米ドル(約550億円)を「開発と教育」に投じており、ヴェンゲルもより世界の発展への貢献度を高めるためにもW杯の隔年開催が必要であると訴えているが、同メディアは「W杯の回数を2倍にすることが、必ずしも収益が2倍になることを意味するわけではない」と指摘する。
 
 近年のW杯の収益で最も多くの割合を占めるのは放映権料であり、2018年ロシア大会では全体の55%に達したという(チケット収入はわずか15%)。しかし、放映権料の金額は視聴者の要求の度合いに依存するものであり、W杯が頻繁に開催され、さらにオリンピックのような他のイベントと競合するような状況となった場合、大会の価値は薄れ、テレビ局に莫大な放映権料を支払う意欲を低下させる危険性がある。

 一大会ごとの単価が大幅に減ってしまえば、FIFAにプラスになるものは何もないと同メディアは主張。そして、「各クラブに悪影響を与えてUEFAの怒りを買い、ファンにも被害をもたらす危険性がある中での隔年開催は、ギャンブルである」と指摘した。

 隔年開催そのものは「一度試しにやってみる」こともできるだろうが、それによって低下したW杯の価値(=収益)は、4年ごとの開催に戻したとしても、すぐに戻るかどうか分からないリスクがあるということだが、それでもFIFAがこの案の実現に突き進むのかどうか、注意深く見守る必要がある。

構成●THE DIGEST編集部

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