米国インディアンウェルズとマイアミの２大会を制する“サンシャイン・ダブル”に続き、「モンテカルロ・マスターズ」も頂点に立つなど、今季も圧倒的な強さを見せているヤニック・シナー（イタリア／世界ランキング１位）。その活躍の裏で、テニス界では賞金の配分を巡る議論が再燃している。

　発端となったのは、元世界８位ジョン・イズナー（アメリカ）の発言だ。ポッドキャスト『Nothing Major』で、今年のマイアミ・オープン優勝賞金が、自身が制した2018年当時よりも低かったと指摘し、こう批判した。

「マスターズでは、優勝者の小切手（賞金額）が減っている。僕が2018年にマイアミで優勝した時は、今年優勝したシナーよりも多くの賞金を獲得した。彼ら（大会側）は賞金を広く分配しており、賞金総額は増えている。しかし、優勝者の取り分は2018年よりも2026年の方がおよそ20万ドル（約3180万円）少なかった。それは正気の沙汰ではない。不条理だ。今、世界中のどのスポーツでもこんなことは起きていない。ばかばかしい」

　実際、賞金総額は増えているものの、優勝者への配分は相対的に抑えられる傾向が続いている。

　背景のひとつは、ツアーの拡大路線だ。ATP（男子プロテニス協会）はマスターズ大会の期間やドロー数を拡大し、経済的には成果を上げてきたが、現場の選手には負担増とのバランスが問題視されている。元世界３位のステファノス・チチパス（ギリシャ／同67位）は、過密日程を巡る議論の中で次のように訴えていた。

「最もフラストレーションを感じるのは、これだ。僕たちに『もっと働け』と言うのは構わない。もっと働かせるのはいい。でも、それなら少なくとも賞金は引き上げてほしい」
  　さらに、四大大会における収益分配も議論の火種だ。例えば、2024年の全仏オープンは約３億3800万ユーロ（約632億円）の収益を上げたが、賞金総額は約16％にとどまった。ウインブルドンも売上高約４億650万ポンド（約874億円）に対し、賞金総額は約12％強とされるなど、収益規模に比して選手の取り分は限定的だ。

　こうした状況を受け、トップ選手約20人が昨年４月、四大大会主催者に対し賞金割合の引き上げを求める書簡を提出。エマ・ナバーロ（アメリカ／同27位）は署名理由についてこう語る。

「他の選手たちと少し話して、署名するのは良いアイデアだと思った。選手として団結し、私たちが公平に扱われるようにするための良い理由になると思う」

　大会側には、下位選手への配分拡大や運営コストの増加といった事情もあるが、トップ選手との間にある認識のズレは依然として大きい。競技がビジネスとして拡大を続けるなか、その主役への還元はどう適正化していくべきなのだろうか。

構成●スマッシュ編集部

【動画】シナーが優勝した「マイアミ・オープン」決勝ハイライト

【関連記事】「もっと働けというなら賞金を増やしてほしい」チチパスがテニス界の過密日程問題に提言！ケガによる棄権増加にも警鐘＜SMASH＞

【関連記事】伊達公子コラム／賞金額は上がりスケジュールは過密に。シーズンの長さも厳しい＜SMASH＞