新型コロナウイルス感染症の拡大は、全世界の未来に不透明な影を落とし、人々の不安を強くあおり続けている。プロテニスの世界も例外ではない。ツアーは３月９日から中断されており、今のところ７月13日まで大会が行なわれないことが決まっている。

　大会が開催されないと選手は賞金を獲得することができず、特に下位ランクの選手はスポンサーがついていないため、キャリアを継続していくことすら困難だ。先日、ジョコビッチ、ナダル、フェデラーのビッグ３が、ランキング下位選手たちを支援するための基金設立を検討をしているという発表があり、すでに選手たちが自発的に救済に向けて動き出そうとしている。

　そんな中、世界の７つのテニス運営団体も、打撃を受けている選手たちに必要な支援を提供するために、『プレーヤー救済プログラム』の発足を協議中であると発表した。7つの運営団体とは、ATP（男子プロテニス協会）、WTA（女子テニス協会）、ITF（国際テニス連盟）と、４つのグランドスラム。

　声明によると、『プレーヤー救済プログラム』の協議は順調に進んでおり、近いうちに最終的な詳細が発表されるようだ。すでに合意されているのは、ATPとWTAがその管理者となり実施し、７つの関係者全員が大きく寄与貢献することだ。
  「テニスにかかわる全ての人の健康と安全は最優先であり、テニスコミュニティは感染の拡大を軽減する役割を担っている。選手たちは繰り返し、在宅で自分と世間の安全を確保することの重要性を伝え、再開された時にプレーできるように体調を整えているエクササイズを紹介するなどして、希望のメッセージを送り続け多くのファンを魅了している」と、テニスの運営団体としての使命も明確にしている。

　声明の最後には、「選手のみならず世界中で今、財政的支援の必要性は高い。このプログラムを早く完成させて最終的な詳細を発表したいと考えている」と締めくくられた。生活の不安を抱えている選手も多いだろう今、彼らの助けとなる救済プログラムが早く実施されることを期待したい。

文●東真奈美

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