世界の７つのテニス運営団体によって発足した『プレーヤー救済プログラム』が、600万ドル（約６億4000万円）を超える資金を集め活動を開始したことを、各団体の公式サイトで発表した。新型コロナ感染症拡大の影響により特に経済的打撃を受けているプレーヤーたちを支援することを目的とし、先月後半から７つのテニス運営団体間で協議されていた。

　世界の７つのテニス運営団体とは、ATP(男子プロテニス協会)、WTA(女子テニス協会)、ITF(国際テニス連盟)と４つのグランドスラム（全豪オープン、全仏オープン、ウインブルドン選手権、全米オープン）である。

　現在、プロテニスツアーは2020年7月13日までの中止が決定されており、予定通り再開されたとしても、安全かつ健康を保つトーナメント開催は不安視されている。賞金が収入源のプロテニスプレーヤーにとっての経済的な打撃は相当なものである。
  　協議中から合意されていた通り、ATPとWTAによって『プレーヤー救済プログラム』の財政的分配は管理される。資金は男女間で平等に分配され、ATPおよびWTAのシングルス・ダブルスの資金支援が必要な計約800人が対象。受給資格は、協議で合意された基準に従い、プレーヤーのランキングと前年の賞金収入が考慮されるそうだ。

　また、今後もオークション、有力プレーヤーによる寄付、バーチャルテニスゲームなどにより、さらなる資金を集めていきたいとの考えも発表している。最後には、『プレーヤー救済プログラム』の発案・実施は、この世界的危機の中、スポーツの底力を実証しているとも書かれていた。

　このプログラムや、テニス選手個人での社会的な活動を見ていても、危機の中でスポーツの持つポジティブな力を感じられる。

文●東真奈美

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