１月13日、日本バレーボール協会（JVA）は、東京都内にて理事会を実施。ビーチバレー事業本部が国際大会のキャンセル手続きに関連し、選手の診断書が偽造していた問題で、嶋岡健治会長の代表理事会長職を解職。さらに、理事の辞任勧告処分、兼務するマーケティング事業本部長の解任を決めた。

　このほか、高野和弘事務局長は、業務執行理事の解職、理事の辞職勧告処分、事務局長・ビーチバレー事業本部長の解任。業務執行理事・ハイパフォーマンス事業本部長（女子強化委員長兼任）だった鳥羽賢二氏は理事辞任勧告処分、ビーチバレー事業本部副本部長・同強化部長の小田勝美は解任とした。

　また、診断書偽造の隠ぺいに関わった当時の業務執行理事・事務局長である鍛冶良則は、本来は処分対象となるが、離職しているため対象外となっている。

　理事辞職勧告処分を受けた３人は辞任の意向を示していることから、理事会が辞表提出を待って受理する。一連の不祥事における処分を理事会が主体性を持って決定したことで、評議員会が理事を解任するという事態は免れた。
  　JVAが発表した処分理由は以下のとおりだ。

「キャンセル申請が遅れたことを公表するにあたり、会長、業務執行理事らは事前に診断書偽造が行なわれたことを把握していたにも関わらず、違法行為を黙認した上で事実を隠ぺいした。これにより弊会のスポーツ団体としての信頼を損ない、社会からバレーボール関係者に対する失望や不信感が増幅されるなどの事態を招いた。バレーボール界を総括する団体としての責任は重大である」

　当面は、松下敬、河本宏子両副会長が主導して４月の新体制発足に向け、後任の会長選任などを行なう。

　これで一連の不祥事に決着がついた。リモートによる記者会見の冒頭では、「当該チーム及び選手、関係者、ファンの皆様にこの不祥事を深くお詫び申し上げます」と謝罪した松下副会長。キャンセル申請遅れによる１度目の処分の際に、診断書偽造の事実を知りながら隠ぺいに関わった嶋岡会長ら幹部の責任は重い。

「組織を守りたかった」とは嶋岡会長の弁明だが、普段から批判の声も受け止める度量があれば、歴史ある競技団体のトップとして舵取りを誤りはしなかっただろう。