民放各局は広告営業をしなければならず、広告営業にはある程度の日数が必要になるため、来年の春以降に放送計画決定では遅過ぎる。そのため、年内にある程度はめどを付けて広告営業をスタートしていかなければならない。

　しかし、めどを付けて早めに広告営業を行なうと、今年の秋以降から来年にかけての最終予選の結果によっては、得をする放送局と損をする放送局が出てくる。今後、日本戦の日程が決まり条件が大きく変わると、どの放送局でどの競技を中継するかを話し合いで前もって決めても、損をする放送局が話し合いの結果を再検討するよう要求してくる可能性は十分にある。

　オリンピックの放送権が高騰（表参照）していることから、各テレビ局は利益を最大化しなければ経営的にも影響が出る状況になっているので、安易な妥協はできない。そのため、話し合いが行き詰まる可能性は十分にあり得るのだ。 　ボールゲームの対戦カード決定に加え、今後は、男子サッカーのオーバーエイジ枠での世界的な有名選手の参加、バスケットボールのアメリカ代表でNBAドリームチームの出場、同じくバスケットボールで八村塁の日本代表での出場は、放送計画に影響する重要事項となる。また、ゴルフ界のスーパースター、タイガー・ウッズの出場が取り沙汰されていて、それが実現するかしないかでも、放送計画は大きく変更されるという。

「1988年のソウルオリンピック以降、放送計画の話し合いがスムーズにいった試しはありません。しかも今回は、日本のテレビ局にとって初めてとなる複雑な作業なので、本当にどうなるか分かりません」と放送関係者は危機感を募らせている。