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バレーボール

バレーVリーグ機構がプロ化も視野に新リーグ設立へ! 将来は最高で年間運営費6億円などの参加条件案に、撤退検討の企業も

北野正樹

2022.10.14

 バレーの「プロ化」検討の歴史は古い。サッカーJリーグの発足や代表の成績不振などからバレー人気が低迷した1994年、プロ契約選手を承認するなどプロ化を検討。しかし、参加企業の賛同は得られず頓挫。90年代末になって休廃部が相次ぎ、クラブチームとして法人化して再発足するチームが現れ、2005年9月に日本バレーボール協会からVリーグ機構が独立し、再びプロ化を模索。16年には、2年後に新リーグ(スーパーリーグ)を発足させプロ化を目指す発表をしたが、チーム側が参入を検討する期間が短く参加期限の延期や条件緩和をしたものの見送った。
 
 現在は、リーグ戦のホーム&アウェー方式を採用し、入場料収入などで各チームの独立採算を目指している。しかし、組織の法人化を済ませたチームや法人化を目指しているチームがある一方で、企業スポーツとして収益化を目指すことなく活動しているチームが混在し、リーグの将来像に向けて足並みが揃っていないのが現状。
 
 新リーグで、チームにとってネックになっているのが、さらなる負担増。現在、V1男女で6億円以上の年間運営費を使っているチームは少ないといわれ、「とても6億円の予算は組めない」と、撤退を示唆する声も出始めている。

 今回の構想について、プロ化に賛成のチーム関係者は「日本のバレー界発展のためには必要なこと。Vリーグが世界に通用するリーグになれば日本代表が強くなり、リーグの集客も出来て収益を競技の普及にも使える。現状ではその循環が出来ていない。競技人口を増やし、職業として魅力のあるバレー界にするためには、共通の目的意識を持つチームが集まる必要がある」と、歓迎。

 一方で、費用負担が増えることに懸念を示すチームもある。現在、年間の加盟料(年会費)(V1・500万円、V2・300万円、V3・100万円)が3倍程度になるという。話し合いで減額されたカテゴリーもあるが、V機構から参加チームへの分配金がないことや、メディアで取り上げられることの少なさなどに対し、「費用対効果を考えると、会社を納得させることが難しい」と、あるチーム関係者は打ち明ける。
 
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