3社のうち、パナソニック パンサーズは2022年4月に設立された「パナソニック スポーツ株式会社」が運営。「ウルフドッグス名古屋」は豊田合成が出資し、バレーボールチームの運営や事業の企画・運営にあたるため18年9月に設立された。サントリーは、法人化はしていないものの、サントリーホールディングスのスポーツ事業推進部がバレーのサンバーズとラグビーのサンゴリアスを運営するなどしており、いずれも地域貢献や指導・普及に熱心で動きは早い。この意思決定の速さが、Vリーグ機構が手を付ける前に新たな戦略を実現させた大きな要因だったようだ。
  　久保田社長も「タイでの試合開催は来シーズンから始まる世界最高峰のリーグ、『SVリーグ』を前に、日本だけでなく新たなファンを増やしたいという考えもありました。ウルフドッグスの横井俊広社長も、我々より早くアジアを意識されていて、『是非に』という話になりました」と明かす。

　パナソニック主導で始まった企画だが、3社で実行委員会を作り、競技の運営はウルフドッグス名古屋、スポンサーなどの営業はサントリーが担当するなど、役割を分担している。
リスクも3社で負担する。

「入場料収入とスポンサー料をベースに、運営費を捻出していきますが、足りないところは自分たちで負担していくことになります。一生懸命、みんなで営業をしてファンの方にチケットを買っていただけるようにしたいと考えています」といい、旅行大手のJTBに働きかけ日本からの観戦ツアーも実現しそうだという。

　7月22日にバンコクのショッピングモール「マーブンクロンセンター」で開かれた記者会見を兼ねたファンミーティングには、久保田、横井両社長、富岡正樹・サントリーホールディングススポーツ事業推進部長のほか、パンサーズの清水邦広、サンバーズの大宅真樹、ウルフドッグスの市川健太の3選手も出席。関係者によると、会場には整理券配布前から多くのファンが並び、ファンミーティングを盛り上げた。

　清水は「チームや僕自身のSNSのフォロワーが日本に次いで多いタイで、試合が出来ることはすごくうれしいことです。僕が代表選手時代にタイで試合をした経験がありますが、優しく迎え入れてもらい、アウェー感はありませんでした。日本のバレーを知ってもらういい機会なので、1回で終わらせるのではなく継続して開催していくことが必要だと思います」と、初の試みに期待を込める。