また市長は、スペインGPが歴史的な対立関係にあるバルセロナ（カタルーニャ）からマドリードに移ることにも言及。「これは何かに対抗するものではない。もちろん、カタルーニャに対するものでもない。F１が開催地としてマドリードを適切な場所だと見なしたのである。今後、カタルーニャとマドリードの両方で開催されるかどうかは、F１が判断すべきことだ」と語った（『noticias de Gipuzkoa』紙より）。
  　対して、1951年のスペインGP初開催以降、ペドラルベス、モンジュイック、カタロニアといったサーキットを提供してきたバルセロナ側は、1991年以来という長いF１開催の歴史を持つカタロニア・サーキットでのグランプリ継続を望んでいるようであり、地元スポーツ紙『MUNDO DEPORTIVO』は、カタルーニャ自治州の68％の人々がF１開催を支持していると報じ、バルセロナのハウメ・コルボーニ市長も「F1は重要なものであり、（継続のために）全力を尽くす」と宣言している。

　市長がサーキットへの拠出金を増額する意向であるとの報道もあるが、カタロニアに加えてヘレスやバレンシアでもグランプリが開催されたというスペインでのシーズン２戦の前例が今後もあり得るかについて、F１側は「バルセロナが提案する内容と、マドリードとともにスケジュールに組み込むことが、競技の利益に叶うかどうかを確認する必要がある」として可能性を否定していない。なお、F１とカタロニア・サーキットとは2026年までの契約が交わされており、最終年はスペイン２戦となることは確実であるようだ。

　さて、このような話題はスペインに限らず、我が国でもF１開催に関して大きな動きが出てきている。先週、大阪市観光局の溝畑宏理事長が記者会見において、F１を誘致するために、各分野の有識者による組織を立ち上げるとともに、具体的な検討を始めることを明らかにしたのだ。