ファイナル４で大活躍したヒギンスの金額が目減りしているとはいえ、サッカー部門では、財政難でクラブのシンボルだったリオネル・メッシを手放したバルセロナが3人を送り込んでいるのは興味深いところだ。

　昨年のTOP10から消えた選手としては、昨季終盤にブルックリン・ネッツに入団したマイク・ジェームズ（３位タイ／250万ドル）、この夏ヒムキから古巣のCSKAへ移籍したアレクセイ・シュベド（３位タイ／250万ドル）、レアル・マドリーのセルヒオ・ユール（８位タイ／200万ドル）がいる。

　ジェームズについては、保有権はまだCSKAにあったが数日前に契約解除で合意に達し、現在はフリーの身となった。31歳の司令塔は今季からユーロリーグに参戦するフランスのモナコと交渉を進めているという。

　なお、ユーロリーグでは、今季から新たなサラリー体制が導入される。

　今年7月、選手会（ELFA）とリーグの協議により、契約面や待遇に関して明確な指針を示す、『EuroLeague Framework Agreement』が定義され、ユーロリーグ在籍期間に応じた最低報酬、肖像権問題、給与支払いに関するセーフガード、健康と安全面のプロトコル、ドーピングテスト、ゲームのルールなど、様々な分野についてリーグ側と選手側が協力して進めていくことが保証されることになった。新サラリー制度もその一環だ。

　新型コロナウィルスのパンデミックで、無観客試合になったり、試合が中止になったりと、各クラブとも損害を被ったが、今後もこのような不可抗力によりクラブが経済的に影響を受ける場合に備え、双方を保護することを目的として、明確なシステムが導入された。
  　具体的には、30日ごとに契約を見直す『30日間契約』の採用や、年棒については、在籍１シーズンの場合は最低6万ユーロ、それから２、３、4年と増えるごとに金額が増加し、5年以上在籍している選手については最低14万ユーロが保証される。

　さらに年俸の額は、25万ユーロ以下から、350万ユーロ以上までの10段階に分けられる。明確なベースがある状態で移籍交渉を進められるようにするのが狙いだ。

　在籍年数に応じて最低年俸が保証されるのは、たとえばNBA組などが、腰を据えてユーロリーグに取り組もうというモチベーションになり、リーグにとっては恩恵があるが、雇うクラブ側にとっては、金額が上がっても経験値を取るか、フレッシュな戦力でコストを抑えるか、という選択を迫られることになる。もっとも元ＮＢＡ選手のサラリーは、この最低保証の金額が関係ないくらいに最初から高額ではあるが。

　ユーロリーグは一国のリーグではなく、税率も、物価や貨幣価値も異なる国の集合体のため、そもそも比較自体がナンセンスだが、欧州内でのその選手のバリューがうかがえる指数として参考になるだろう。

文●小川由紀子