PTPA（プロテニス選手協会）の共同設立者であるノバク・ジョコビッチ（セルビア／世界ランク１位）が、YouTubeのPTPA公式チャンネルにアップロードされた動画で、大会が賭博団体から得た収益を選手にも分け与えるべきとの考えを示した。

　長らく男子テニス界をけん引してきたジョコビッチは、同世代の選手たちの懐事情を改善するために、賭博団体との関係について定める現行ポリシーの見直しを求めている。現状、テニスは世界で最も賭け事に利用されるスポーツのひとつと言えるにも関わらず、例えば選手のウェアに賭博団体のロゴを付けるなどの契約は禁止されている。

　一方で、大会などテニスの運営団体が彼らと利害関係を結ぶことは珍しくない。ITF（国際テニス連盟）は最近、スイスを拠点とする国際的なスポーツマーケティング会社のベッティング部門である『Infront Bettor』と、2025年から2029年までの契約を結んだばかりだ。

　こういった現状に、PTPAを主導し、選手の財政状況改善に取り組むジョコビッチは、もし上記のようなウェアポリシーが変更されることがないのであれば、大会側が賭博団体から得られる収益の一部を選手が受け取るべきだと主張した。
  「個人的には、袖に彼らのスポンサーロゴを付けることはないだろう。でもおそらく選手の95％は（収入のために）付けることを選択するだろうね。しかし、もしそれが許されないのであれば、大会がベッティングハウスとのスポンサー契約で得る収益から、選手が50％程度の分け前を手にするくらいは当然だろう」

　テニスの運営団体の収益の一部が、選手の年金制度に使われているとの声もあるが、ジョコビッチは年金が支払われるタイミングの遅さについて指摘している。

「かなりの額が選手年金に使われていることは知っているし、もちろんそれは支持している。ただ年金を受け取ることができるのは50歳とか55歳になってからだ。つまり35歳で引退した選手は、恩恵を受けるまでに20年も待たなければならない」

「賭博団体へのストリーミング権やデータの提供などが、テニス界の大きな収入源であることは明らかだ。僕たちは受け取るよりも、はるかに多くのものを与えている。自分たちがプレーしている間により多くの利益が得られるよう、僕たちはもっと声を上げていかなければならないんだ」

　下部ツアーでの八百長や、負けた選手への誹謗中傷など悪い面ばかりが目立つスポーツ賭博。切っても切れぬ存在ならば、選手にとってそれなりのメリットがあるものに代わってほしいものだ。

構成●スマッシュ編集部

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