バレーボールのＶリーグが、2024-25年シーズンに世界を目指すトップリーグと、従来のVリーグの2つに再編されることが決まった。

　日本バレーボールリーグ機構（Vリーグ）は2月15日、理事会を開き、策定してきた「中期計画（中計）案」を承認。2024-25年シーズンに新リーグを発足させ、これまでのVリーグを、地域共生を重視する「新Ｖリーグ」とし、世界最高峰を目指すチームが参加する「S（スペシャル）Vリーグ」との2つのカテゴリーで実施する。
  　現在、男子10チーム、女子12チームで運営しているトップカテゴリー（V1）は、当初の新リーグでは男女とも各6～8チームの参加を予定していたが、最大で各16チームに拡大。年間運営費4億円以上を最低条件とした。

　大河正明副会長は、イタリア・セリエAの男子14、女子12チームを念頭に「世界最高峰を目指すライセンスの通るチームが何チームあるか分からないが、最大で各16チーム程度をめどにしている」と説明。

　また、独立採算で事業化を目指すため、企業チームの中には分社化を進めているチームもあり、将来の「プロ化」に向け避けて通れない問題でもあったが、大河副会長は「基本的に分社化は求めていない。事業化のために分社化をするチームが増えてくると思うが、『我々は福利厚生費で賄う』というチームを排除するつもりはない」と、企業チームの実情に沿った運営方針を認めることを明言した。

　これまでV機構は、中計案の中で世界最高峰のトップリーグを目指すとして、方向性や理念を共有する6～8チームでトップカテゴリー（a:アルファ）を編成。現在の下部リーグのV2、V2をB（ベータ）1、B2と合わせて3つのカテゴリーを想定。当初は國分裕之会長が「年内にも概要を発表したい」としていた。

　Vリーグ機構がトップリーグのチーム数の変更など中計の転換を図ったのは、2022年9月30日に副会長に就任した大河氏の存在が大きい。

「最大限、フェアウェイは広くした」。大河副会長がゴルフに例えたのは、トップカテゴリーを目指すチームが参入しやすいような環境整備だ。

　これまでJリーグ常務理事、Bリーグチェアマンとして、サッカー、バスケットボールの改革に携わって来た大河氏。就任直後から中計のスケジュール変更に着手した。新しいリーグのスタート時期はずらせないため、12月中まで各チームからヒアリング。

　そこで出てきたのが、分社化問題。男子では名古屋やパナソニックなど、女子では久光が母体となる企業から切り離して独立採算で事業化を進めている。

　しかし、母体企業によっては独立採算で収益をあげることや、分社化を必要としないところもあり、足並みがそろっていなかった。V機構としては、世界最高峰のリーグを目指すためには同じ理念を持つチームを結集させることが最も大切なことだと考えていたようだったが、分社化を必須条件としないことで新しいリーグ像が見えて来た。