日本バレーボール協会は6月16日、東京都内で臨時理事会を開き、川合俊一会長（60）を次期会長に選出した。任期は2025年6月まで。

　激動の452日間だった。

　前会長がビーチバレーの国際大会でのキャンセル申請に伴い、診断書を偽造するなどの不適切処理を行った責任を問われ、代表理事（会長）を解職。この非常事態に川合氏が会長に就任したのが、2022年3月22日。
  　協会事務局を取り仕切る事務局長も業務執行理事を解職、事務局長職も解任されたほか、強化のトップも理事職の辞任勧告処分を受けるなど、弱体化した組織の立て直しと信頼回復を託された。

　就任に際し、「3度、お断りました。周囲から『火中の栗を拾うようなもの』とも言われ、泥舟に乗ったらひっくり返るから無理だとも思いました。しかし、内情を聞けば聞くほど、やる人はいない。私でもやれることがあるのかなと考えました」と決断までの思いを語った川合会長だが、動きは速かった。

　JVAの立て直しに向け、掲げたのが「ガバナンスの高度化」「国際競争力の強化」「発信力の強化」の3つの柱。関係各所に聞き取り、議論を重ね「JAPANバレーボール宣言」とクレド（行動規範）、「JAPANバレーボールWAY」を制定し、「正しさを貫き、誠実に行動すること」などという共通の価値観を、バレーボールに携わるすべての人に求めた。

　国際競争力では、就任直後に元テレビマンで国際バレーボール連盟（FIVB）との交渉経験も豊富な藤山太一郎氏をマーケティング事業開発本部長兼同戦略推進部長として招へい。ワールドカップ（W杯）を兼ねたパリ五輪予選を、今年9月に東京・代々木第一体育館で開催することにこぎつけた。

　今回の理事改選では、Vリーグ機構の内藤拓也・事業企画部長を理事に登用。業務執行理事として大会運営事業本部長に抜擢した。内藤氏は鹿屋体育大学出身で、東京オリンピック・パラリンピック組織委員会からＶリーグ入りしたが、米国バレーボール協会で約6年間働くなどグローバルな視点とネットワークを持ち、FIVBとも関係が深い。

　また、バレーボール宣言のほか、今年3月には暴力と非暴力の間に隠れた「未暴力」に目を向ける「暴力撤廃アクション」を展開。協会ホームページも簡単に被害相談が出来るようにリニューアルするなど、協会の活動方針を明確に伝えるようにした。

　1年あまりの中での矢継ぎ早の大きな取り組みは、就任会見で「JVAの信頼は地に落ちたと思う。一度失った信頼を回復するのは半年、1年では無理」という危機感の表れにほかならない。