（公財）大阪観光局は７月23日、同局を事務局とする「大阪モータースポーツ推進協議会」設立を発表した。大阪へのF1グランプリ誘致を含め、モータースポーツへの理解促進と機運醸成を通じた産業発展、経済波及効果を目的としている。一方でファンからは反発や疑問の声が上がっている。

【動画】角田裕毅、レッドブル昇格への重要な一戦でクラッシュ... 　今年１月に同局が大阪へのF1誘致を目指す意思を表明。具体的に産業や観光、エンターテインメント、ビジネスなど多角的な議論を行なうために各分野の専門家を招き協議会を設立するに至ったという。同局理事長の溝畑宏氏を会長に置き、モータースポーツの分野からは株式会社日本レースプロモーション取締役会長の近藤真彦氏をはじめ、レーシングドライバーで監督も務める脇阪寿一氏、トライアルライダーの小川友幸氏らが参加する予定だ。

　溝畑会長はリリースで以下のコメントを紹介。「今年１月にF1グランプリの誘致に挑戦することを発表して以来、様々な関係者やファンの皆様から多くの意見を頂戴してきた。我が国では、モータースポーツが一部のマニアの方だけのレースとして偏って見られている傾向があるが、ダイバーシティが進んでおり、あらゆる人が楽しめるスポーツとなっている。（中略）野球における大谷翔平選手のように、モータースポーツ選手が欧州はじめ海外諸国と同様、日本でも子供達の夢と希望の対象として脚光を浴びるようになれば、モータースポーツは活性化すると信じている。モータースポーツの正しい理解と発展に貢献できるよう、有識者の皆様としっかりと議論を重ねたい」とモータースポーツの持つ可能性について語った。

　一方で１月のF1誘致の意志表明の時からモータースポーツファンの間ではこの動きを評価する声は少ない。今回の協議会発足についてもSNS上では、
「え、本気だったの？」
「また大阪観光局絡みの無駄遣い起きるんじゃね？」
「国内レースなら分かるが、F1は厳しい」
「モータースポーツに対する理解が低いと感じるコメント」
「鈴鹿とコンペになって入場料が上がることだけは勘弁」
といった声が上がり、
「近藤会長と脇阪が参加するとのことで期待が膨らんだ」
「万博やIR以外にも楽しみが増えた」
と肯定的なコメントも少数だが見られた。

構成●THE DIGEST編集部

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