川合会長は「指導者より、指導されている選手や子供たちが『これは、もしかして体罰かもしれない』と気付くきっかけになればと考えている。『言ってもいいんだ』と相談してくれる土壌を作るのが大切。1か月で通報や相談があったことは、暴力撤廃アクションの効果があったと思う」と手応えを語る。
  　さらに、事実関係が確認された体罰・暴力行為については「指導者が恩師や先輩であったとしても、隠蔽は一切しません」と暴力撤廃を明言した。

　バレーに限らず、スポーツの指導現場では、出身高校や大学、実業団などでの上下関係は厳しく、暴力行為を見たり聞いたりしても注意や通報することに躊躇するのが実情。恩師や先輩という極めて近い関係であっても、隠蔽は一切しないという川合会長の発言には、JVAがこの問題に対して“聖域なき改革”を進めるという覚悟が込められている。

「以前の体罰・暴力であっても、現在も指導の現場にいれば調査の対象になる可能性もある」（川合会長）としている。

　JVAの取り組みについて、スポーツ庁の室伏広治長官は、24日の取材に対し「自ら（不祥事の）会見を開いたりするなど、精力的にバレー界を改革しようとする川合会長の姿勢は素晴らしい。暴力撤廃を宣言されており、しっかりと応援したい。体罰・暴力問題には我々も厳しい姿勢で臨む」と語った。

取材・文●北野正樹

【著者プロフィール】
きたの・まさき／2020年11月まで一般紙でプロ野球や高校野球、バレーボールなどを担当。関西運動記者クラブ会友。
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