日本サッカー協会（JFA）が2046年のワールドカップ（W杯）招致を検討していることが先月、国内外のメディアによって報じられた。日本の他、韓国、中国の東アジア、また東南アジアの国々と共催の方針であるとも伝えられ、多くの人々の関心を集めている。

  　中国メディア『捜狐』は８月６日、アジア各国によるW杯共催案についての特集記事を配信。今回の発表により、「中国サッカー界に大きな波紋を広げた」などと反応を見せている。

　一方で、来年に控える2026年北中米W杯にも触れ、「W杯の『共催モデル』はすでに新たなスタンダードとなりつつある」と主張。その背景として、大会規模や開催コストの拡大などが理由であると説いた上で、「2046年という未来はまだ遠く見えるかもしれないが、W杯の招致プロセスは長期戦であり、複雑を極める。日本はすでに先手を打った。中国サッカーも、自らの答えを早急に明確にすべき時期に来ている」と訴える。

　さらに、「共に進むべきか、それとも独自の道を行くべきか。これは単なる一大会の開催権を巡る選択にとどまらず、中国サッカーが今後20年にわたってどのような方向を目指すのかという“戦略の分岐点”でもある」と論じており、中国サッカー界における内部事情について、以下のように言及する。

「（共催案への）選択を下す前に、私たちが冷静に認識しておくべき現実がある。それは、W杯が我が国のサッカーを救う“万能薬”ではないということだ。だが同時に、W杯の開催はサッカー改革を前進させる強力な“起爆剤”にもなり得るのだ」

　さらに、「重要なのは、私たちが本当にその機会を迎える準備が整っているのか、そしてどんな形でそれを迎えるのかということなのだ」と綴り、記事を結んでいる。

　もちろん構想が実現となれば中国国内のみならず、東アジア、東南アジア諸国にとってもさまざまな影響を及ぼすだろう。“2046年W杯共催案”は今後、どのような動きをみせていくのだろうか。

構成●THE DIGEST編集部

【画像】日本代表の歴代ユニホームを厳選写真で振り返る！（1992-2024）

「相手はJリーグ組で構成された“第３代表”」中国メディアが日本戦を「歴史的一戦」と位置付け、「27年のジンクス」打破を期待【E-1選手権】

【記事】ジョッタの急逝、代表同僚のロナウドが愕然「全く理解できない。ついこの間まで一緒にいたのに…」ポルトガル・サッカー連盟、リバプールも追悼声明