女子テニスツアーを管轄するWTA（女子テニス協会）が深刻な財政問題に直面している。早ければ2027年中にも手元の資金を使い果たす可能性があると英紙『The Telegraph』が報じた。

　海外テニス専門メディア『Tennis Majors』などが同紙の報道を伝えたところでは、WTAは26年に約2300万ドル（約36億円）の営業損失を計上する見通し。今年末時点で保有する現金は約1500万ドル（約23億円）まで減少すると予測されており、来年秋には資金が底をつく可能性があるという。

　財政悪化の一因とされているのが、毎年末に開催されている女子シーズン最終戦「WTAファイナルズ」の開催地変更だ。

　WTAは24年から同大会をサウジアラビア・リヤドで開催しており、当初は３年間の契約を結んでいた。しかし今年７月には契約を１年前倒しで終了し、今年の大会を米カリフォルニア州インディアンウェルズで開催することに決定。これに伴い開催費用の大部分をWTAが自己負担することになり、賞金総額も昨年大会の1550万ドル（約24億円）から約３分の１減少する見込みだという。

　さらにWTAにとって大きな収入源となってきた投資会社「CVCキャピタル・パートナーズ」との契約も終了が迫っている。同協会は23年、商業事業を担う「WTA Ventures」の20％の持ち分をCVCに売却。５年間で総額１億5000万ドル（約232億円）の投資を受ける契約で、１年当たりの支払いは3000万ドル（約46億円）となっているが、その支払いは27年が最後となる。
  　またWTAが重要課題として掲げる男女間の賞金格差是正も、皮肉にも財政面で重い負担となっているようだ。現在WTAは男女共催大会での賞金格差を埋めるため、年間約2500万ポンド（約52億円）を自ら拠出しているとのこと。その背景にはマイアミやマドリードなどの共催大会で、女子大会の商業的価値が男子大会の約40％にとどまると評価されている現状があるという。

　それでもWTAは賞金格差是正に依然積極的な姿勢を見せており、男女共催のWTA1000および500大会では27年、女子単独開催の同カテゴリー大会では33年までに男女同額の賞金を実現する方針を打ち出している。財政状況が厳しさを増す中、この目標を維持しながら、いかに収支改善を図っていくかが大きな課題となりそうだ。

　すでにWTAでは経費削減が進められており、今年７月には一部大会に派遣する運営スタッフを減らしているとも報じられた。昨年11月にスティーブ・サイモン氏の後任として会長に就任したバレリー・カミロ氏の下、今後さらに大幅なコスト削減に踏み切るとみられている。

　ただし今回報じられた一連の財務予測は、WTAが27年に破産することを意味するものではない。あくまでも現在の損失ペースが続いた場合の試算であり、経費削減や新たな収入源の確保などによって状況が改善する余地はある。

　世界的なスター選手を数多く抱え、コート上では華やかな戦いが繰り広げられている女子テニスツアー。その舞台を長年支えてきたWTAがいかにして財政問題を乗り越えていくのか、今後の動向が注目される。

文●中村光佑

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