このレギュレーションがもともとあった課題を解決できるのかもわからない。

　ルールチェンジによって「小中学校年代を含む、若年層の競技者」に効くというエビデンスは「ない」と東海林専務理事。そもそも「普及育成」へは、リーグの制度をいじるよりも他にすべきことがある。
  　むしろ話し合うべきは、育成年代における大会運営の見直しなどではないか。

　そう問われた東海林専務理事は「ご指摘の通り」と認めた。

　年俸の高額化という潜在的な問題についても、某クラブの上役はこう予想する。

「それまでA-2相当の選手にかかった予算が、そのままA-1に流れるだけでは」

　決定までのプロセスも見直されたい。リアルな声がどこまで反映されているか、検討の余地があるからだ。

　東海林専務理事は最終的には全会一致だったと強調したものの、最上位のディビジョン1とは強化状況の異なるディビジョン2、3のクラブも最終ジャッジの際の多数決時の票の重みは同じだった。この点には、複数の関係者が疑問視していた。

　会議に加わった強豪チームの幹部は「日本国籍を持った人は（カテゴリA-1）にしてもよいのではと意見したが、それは最初から議論の対象外だった」とも明かす。

　2シーズン後の施行までにマイナーチェンジはあるか。東海林専務理事は、まず26年度以降の2シーズンは今度リリースされた形で行ないたいという。

取材・文●向風見也（ラグビーライター）
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