ヨーロッパのトップレベルでも、売上高で欧州トップ10を争うスーパーメガクラブ（プレミアのトップ６、ラ・リーガの二強、バイエルン・ミュンヘン、パリ・サンジェルマン）を例外として、他のほとんどのクラブは、主力選手を高値で売却する一方で、既存戦力あるいはより移籍金の安い新戦力でその穴を埋めることによって、移籍収支をプラスにして収益を上げる、いわゆる「プレーヤートレーディング」を経営の重要な柱とするようになっている。アトレティコ・マドリー、セビージャ、ユベントス、ＡＳローマ、ボルシア・ドルトムント、リヨンといった、チャンピオンズ・リーグ（ＣＬ）でベスト８を狙うレベルのクラブですら、この「プレーヤートレーディング」から得る収益に頼ることでようやく、ＵＥＦＡのファイナンシャル・フェアプレー（ＦＦＰ）規定の範囲内に赤字を抑えるのが可能になっているのが現実だ。

　ＵＥＦＡはＦＦＰについて、今シーズンに関しては規定を緩和して適用の方法を見直す方針を明らかにしている。しかしそれを勘定に入れたとしてもなお、「三本柱」からの営業収入が大幅に減る影響による経営収支の悪化は、すべてのクラブに襲い掛かるだろう。「プレーヤートレーディング」は、これに対処して少しでも赤字幅を減らすための重要な手段になり得る。

　どのクラブにとっても、移籍マーケットの主な目的が「チームの戦力強化」にあるのは言うまでもない。しかしこの夏に関しては、そこに「クラブの収支改善」というもうひとつの隠れた目的が、従来よりも強く入り込んでくるだろう。いかにコストをかけずに戦力を強化するか、そしていかに人件費の削減と移籍収支の改善を進めるか。このふたつの目的のバランスを取りながら、クラブの財政とチームの戦力の双方にとってプラスになるようなオペレーションを行なう――。まさにそこが、各クラブの強化責任者の腕の見せどころになるわけだ。
  ■移籍金と年俸の相場は下がり、交換トレードが増加する!?

　ここまで見てきた全体状況を前提として、今夏のメルカートにおけるトレンドを予測すると、いくつかのポイントが浮かび上がってくる。

１：移籍金と年俸の相場が下落

　過去数年、とりわけネイマールが２億ユーロ（約233億3800万円）を超える巨額の移籍金でバルセロナからパリＳＧに移籍した17年夏に端を発した移籍金相場の高騰は、石油国家を実質的なオーナーに持つパリＳＧとマンチェスター・シティ、そして放映権料の高騰によって資金力が急拡大したプレミアリーグ勢が、移籍マーケットに多くの資金を投下したことが主な要因だった。しかし、今回のコロナウイルス禍で、その「バブル」も一段落するのは間違いない。すべてのクラブの売上高が減少し、それに伴って補強予算や人件費も絞り込まれる流れになれば、移籍マーケットに投下される資金量そのものが大きく減るのは避けられない。そうなれば、これまでのように売り手側が主導権を握って移籍金を吊り上げる「売り手市場」から、買い手側が値引きを求めて主導権を握る「買い手市場」へとトレンドが一転するだろう。